求人情報誌が登場するまでの正社員やアルバイトなどの仕事探しは、 公共職業安定所（ハローワーク）で調べる 新聞本紙の求人情報を見る 新聞に挟まれる折込広告（チラシ）で職探し 店頭でアルバイト募集ポスターを見て応募 知り合いや親族の伝（縁故） という求職スタイルが基本だったが、雑誌形式を取ることで広告掲載料金のほかに売上収入が獲得できる、新聞を読まない層にも求人情報を行き渡らせることができる、求人専門の広告代理店が設立されるなど、「求人広告」というマーケットを確立した意味合いは大きい。 以前は有料が原則だったが、現在では無料の配布形式（フリーペーパー）をとる雑誌が増えてきている。これには、以下の要因が挙げられる。 個人消費の低迷やインターネット（特にブロードバンドインターネット接続）の普及による雑誌の買い控えで、求職者に情報が行き渡らなくなってきた。 インターネットでの求人情報の無料提供の発達（前記とも関連） 求人企業自身のウェブサイトや、前述各求人情報誌のウェブサイト（例・リクルート社の「リクナビ」）のほか、ロボット収集による求人検索サイト（例・ディップの「バイトルドットコム」「ジョブエンジン」）も登場し、情報誌自体を購入しなくても求人情報が入手できるようになった。 求職者側には、職種や勤務地などの希望条件の検索がしやすい利点がある。求人側には、インターネットのスキルのある人材を確保できるメリットがある。 サイトによっては、職歴や経験分野などの情報を登録すると、求人企業から求職者への連絡電子メールが入る場合もある。 アルバイト雑誌の場合、雑誌が売れた場合の書店の取り分が100%であることが多く（例:100円の雑誌が売れたら書店の利益は100円。つまり仕入れ値ゼロ）、出版社にとって有料で販売することにうまみが無いため また、既存の有料誌もこの勢力・影響力におされ定価を下げる動きや、有料誌の掲載情報を再構成した無料誌を発行する動きが見られ、激戦模様である。